「自転車保険、どこの会社がいいんだろう?」

「日本生命の自転車保険ってどうなんだろう?」

「日本生命の自転車保険の加入にあたって注意点はある?」

このように思ったことはありませんか?

そこでこの記事では、日本生命の自転車保険の概要を解説します。

日本生命の自転車保険のメリット・デメリット・注意しておきたい点もご紹介します。

ぜひ最後までご覧いただき、後悔のないように自転車保険を選びましょう。

日本生命の自転車保険「まるごとマモル」とは

日本生命の自転車保険には「まるごとマモル」という名前のプランがあります。「まるごとマモル」は、日本生命でのみ取り扱っている個人賠償責任保険

個人賠償責任保険とは、日常で起こり得る損害賠償責任を補償するための保険です。他人にケガをさせたり、他人の物を壊したりした場合の、損害賠償責任の負担を軽減します。

損害賠償責任が生じる例として、以下のような事例が挙げられます。

  • 自転車を運転中に、通行人にぶつかってケガをさせた
  • 買い物中に、お店の商品を落として壊した
  • 線路に立ち入って電車の運行を止めた

上記のような場合に、保険金を支払ってくれるのが、個人賠償責任保険です。

「まるごとマモル」の基本プランには、個人賠償責任保険と傷害死亡保険がついた「基本プラン」があります。また、オプションで「携行品プラン」「ゴルフプラン」があります。

携行品プランとは、外出の際に持ち歩いているものが、事故で壊れた場合に保険金が支払われるプランです。

ゴルフプランでは、ゴルフ中にホールインワンやアルバトロスを達成した際、負担した金額を補償します。ホールインワンやアルバトロスを達成すると、ゴルファーは関係者に記念品を渡したり、祝賀会を開いたりするのが慣習です。

日常で起こり得るアクシデントに備える保険の一つが、日本生命の「まるごとマモル」です。

高額賠償の事例

「自転車保険への加入は、そもそも必要なのか」と疑問に思いませんか?

過去に、自転車事故で高額の賠償請求がされた事例をご紹介します。

2013年、小学生が自転車を運転中に、62歳の女性と衝突した事故が発生しました。この事故で被害者の女性は意識が戻らなくなっています。裁判では、小学生の母親に9,521万円の賠償が命じられました。

他にも、自転車で走行していた男子高校生が、男性会社員をはねた事故があります。被害者の男性には言語機能を失う障害が残りました。この事故の裁判では、賠償金が9,266万円となりました。

以上2つの例を見ると、自転車事故でも1億円近い賠償金が課せられています。一般人が簡単に支払える金額ではありません。

▶その他の高額賠償金事例についてはこちら

このような事態に備え、個人賠償責任保険に加入しておく必要があります。日本生命の自転車保険であれば、個人賠償責任補償が無制限なので安心です。

次の項目から、日本生命の自転車保険のメリットについてご紹介します。

日本生命の自転車保険のメリット

日本生命の自転車保険には、以下4つのメリットがあります。

  1. 保険料が安い
  2. 個人賠償責任補償が無制限
  3. 別居している配偶者の両親も補償対象
  4. 示談交渉に24時間365日対応

それぞれ解説します。

1.保険料が安い

まず、保険料の安さがメリットとして挙げられます。保険料は最安で年間1,990円、月額に換算すると166円です。

2022年2月時点で、各プランは以下の料金になっています。

プラン年間の保険料月額換算
基本プラン1,990円166円
携行品プラン<本人型>3,140円261円
携行品プラン<家族型>4,410円367円
ゴルフプラン<本人型>6,400円533円

※ゴルフプランには<家族型>はありません。

(参考:ニッセイ個人賠償プラン まるごとマモルの豆知識

無制限補償がついて月額166円は、他社と比較してもなかなか見ない料金です。

「とにかく保険料が安いものを選びたい」という方におすすめです。

2.個人賠償責任補償が無制限

日本生命の自転車保険では、個人賠償責任の補償金額が無制限です。

個人賠償責任保険では、多くの保険で限度額が設けられています。限度額は1,000万円・5,000万円・無制限などさまざまです。好きな限度額を選ぶことが可能ですが、一般的に、限度額が上がるにつれて、保険料の負担も大きくなります。

日本生命の「まるごとマモル」では、保険金額が一律で無制限です。ご紹介した事例のように、万が一高額な賠償が請求されても心配ありません。

ちなみに、海外での事故の場合は、限度額が3億円になります。

3.別居している配偶者の両親も補償対象

日本生命の自転車保険では、本人および配偶者の別居の両親まで補償の対象です。

補償の対象は、同居している親族までの保険が多い中、別居の両親まで補償する保険は稀です。

自分の両親や配偶者の両親もまとめて補償の対象にしたい方は、日本生命の自転車保険でカバーできます。

4.示談交渉に24時間365日対応

示談交渉に24時間365日対応しているのも、日本生命の自転車保険のメリットです。示談交渉とは、事故が起きた際、裁判ではなく話し合いで、トラブルを解決することです。

他社の保険では、示談交渉は平日のみの対応がほとんどです。休日・夜間は事故の受付のみが多くなっています。

夜間の事故現場で示談交渉を持ちかけられた場合や、被害者とのやり取りを休日に行う場合でも安心です。

日本生命の自転車保険のデメリット、注意点

ここまで、日本生命の自転車保険のメリットをご紹介してきました。ここからは、デメリットや注意点について以下の通りお伝えします。

  1. ネットで申し込みができない
  2. 自動更新できない
  3. 69歳以下と70歳以上では、補償が変わる
  4. 携行品プランは、1事故で免責金が3,000円かかる

それぞれ解説します。

1.ネットで申し込みができない

日本生命の自転車保険は、ネットで申し込めません。資料を請求したうえで、申し込みが必要になります。

しかし、外交員からきちんと話を聞いたうえで、加入するか否かを判断できます。

「相談してから、納得して申し込みたい」という方は、日本生命の自転車保険を検討してみましょう。

2.自動更新できない

契約が1年単位であるため、1年ごとに契約の更新をする必要があります。

更新が必要ということは、1年ごとに保険を見直す機会があるとも言えます。

「自動更新だと保険を見直さない」「保険を契約していること自体、忘れてしまう」という方にはおすすめです。

3.69歳以下と70歳以上では、補償が変わる

日本生命の自転車保険では、69歳以下と70歳以上で、補償の内容が変わります。主な違いは、以下の通りです。

  • 傷害死亡保険金は、69歳以下は10万円、70歳以上は3.5万円
  • 70歳以上は、オプションの「携行品プラン<家族型>」に加入できない

傷害死亡保険金とは、事故によるケガによって、事故の発生日を含む180日以内に死亡した場合に支払われる保険金です。70歳以上であれば、保険金は3.5万円になります。

また、家族型の携行品プランには加入できませんが、本人型は選べます。

携行品プランについては、次の項目でも注意点を解説します。

4.携行品プランは、1事故で免責金が3,000円かかる

携行品プランは、1事故で免責金が3,000円かかります。免責金とは、事故を起こしたときの自己負担の金額です。

また、補償の対象にならないものがあり、主に以下の通りです。

・PC、スマホ、タブレット端末
・自動車や自動車の付属品
・自転車
・サーフボード
・ラジコン
・眼鏡、コンタクトレンズ
・運転免許証、パスポート

上記は一例です。「補償の対象だと思ってたものが、実は対象外だった」なんてことがないよう、携行品プランを選ぶ際は、対象外のものをよく確認しましょう。

特に、スマートフォンやパソコンが対象外である点は、要注意です。

補償の重複に注意

自転車保険に限らず、複数の保険に加入する際は、補償の重複に注意しましょう。

補償の重複とは、他に加入している保険と補償内容が被ってしまうことです。

たとえば、日本生命の自転車保険「まるごとマモル」に加入した場合で考えます。もともと火災保険に加入しており、個人賠償責任保険の特約が付帯していたとします。この場合、二重に個人賠償責任保険に加入していることになります。

このように、他の保険と補償が重複していると、保険料が無駄になってしまいます。

補償の重複を避けるため、日本生命の自転車保険の加入前に、補償診断が受けられます。他社を含め、加入している保険証券をすべて用意して、担当者に相談してみましょう。

まとめ

この記事では、日本生命の自転車保険「まるごとマモル」について、以下を中心に解説しました。

【日本生命の自転車保険のメリット】

  • 無制限の補償が付いて、保険料が月単位で最安166円
  • 本人や配偶者の別居している両親も補償の対象
  • 示談交渉は24時間365日対応

【日本生命の自転車保険のデメリット・注意点】

  • ネット申し込みや自動更新は不可
  • 年齢によって補償内容が変わる
  • 携行品プランは1事故で3,000円の免責金

他社と比べても非常に安い保険料で、万が一に備えられる日本生命の自転車保険。

個人賠償責任保険に加入していない方は、日本生命を選択肢の一つとして検討してみてください。

▶「自分に合った自転車保険を見つけたい!」と考えている方はこちら

※本ページは2022年2月1日時点の情報を元に作成されています。
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