自転車による高額賠償の事例が広く知られるようになり、注目度が高まってきている自転車保険ですが、実は全ての事故に対して補償が受けられるわけではありません。t
すでに自転車保険に加入されている方も、加入を検討されている方も「補償の対象外になるのはどんなケースか?」というのは気になる点です。
今回は自転車保険が対応外になるケースなど、自転車保険が補償できる事柄についてお伝えします。
目次
事故の時にはご注意を!自転車保険が適用にならないケース
自転車保険が適用されないパターンとして、一般的に以下のようなケースが当てはまります。
本人に過失がある場合(飲酒、薬物などを使用していた場合)
飲酒や薬物の使用状態での事故、また携帯電話を使用していたりする場合は、保険の適用外になります。
故意に事故を起こした場合
保険金目的で故意に事故を起こした場合も保険は適用されません。もし詐欺と判断された場合は保険会社から賠償金を請求される場合もあります。
同居している親族に対する事故
上記の「故意に事故を起こした場合」と同様に、親族同士の事故の場合、保険金詐欺の可能性を疑われてしまうため補償が支払われない場合があります。
自然災害による事故
地震、火災、噴火、津波などで自転車が破損した場合は補償の対象外になります。
他人の自転車を借りている状態での事故
人から借りた自転車に乗っている時に事故を起こしてしまい、その自転車を破損させてしまった場合、その賠償にかかる費用は補償の対象外になります。
レンタル自転車での事故
上記の項目と同様の理由で、レンタル自転車に乗っているときの事故は補償の対象になりません。
電動自転車(フルアシストタイプ)での事故
電気の力で走力の補助を行うアシスト自転車と違い、電気の力だけで走行可能な自転車は「フルアシストタイプ」と呼ばれ、原動機付自転車と見なされます。フルアシストタイプの自転車は自転車保険の補償対象外となります。
他にも以下のような場合は補償の対象外となります。
・日本国外での事故
・自転車レース中の事故
・仕事上での事故
以上のことから、自転車保険は決して万能ではなく、「常識的な範囲で自転車に乗車し、事故に巻き込まれたか、起こした場合」に補償が適用される保険だと言えます。
次に事故が起きてしまった時に多くのケースで必要となる「示談」について説明します。
事故が起きた場合に避けられない「示談」とは?
「交通統計平成24年版(警察庁交通局)」によると、自転車単独の事故は全体の2.1%。ほとんどの自転車事故は歩行者や自動車、他の自転車との接触が原因で起きています。その時に、賠償金を支払ったり、請求をする必要がありますが、この手続きを「示談」と言います。
示談は当人同士が直接交渉をする場合が一般的ですが、直接交渉で話がまとまらない場合は裁判で決着がつけられます。その際、示談交渉は煩雑な手順になりがちで手間がかかるのが一般的です。
そんな時に便利なのが、自転車保険のサービスのひとつ、「示談代行サービス」です。
示談代行サービスは法知識を持った保険会社の専門スタッフが示談手続きを代行してくれるサービスです。このサービスを利用すれば、煩雑な示談の手間を省くことができます。先述したように、ほとんどの自転車事故は対人事故になるため、示談代行サービスが付いている保険の方が、使い勝手は良いと言えるでしょう。
結局おすすめなのはどの保険?
以上のような視点で見た場合、数ある自転車保険の中でおすすめの保険はどのようなものになるのでしょうか?
他の自転車保険と比較した際に、エアーリンクの自転車保険は、先述した示談代行サービスに加え、基本コースでも1億円までの高額賠償に対応しており、月々300円の保険料で入院や手術時、また死亡・後遺症障害に対して保障が受けられるため、おすすめの自転車保険のひとつです。
一方、保険にはそれぞれ強みやカバーできる保障の金額や範囲があり、ひとつの自転車保険では全ての事故や損害に対処できないのも事実です。
ご家族でお得に加入できる家族プランがある「セブンイレブンの自転車保険」や、盗難保障に対応した対応した保険「ちゃりぽ
用途に合わせた保険について、詳しくは以下の記事で解説しています。
◯家族向け:家族を守る主婦必見!自転車保険選びで意識すべき4つのポイント
◯盗難に備えたい人向け:自転車泥棒を撃退!盗難を防ぐ5つの方法と万が一の時の盗難保険
終わりに
この記事で説明したように、自転車保険は万能ではありません。また、用途に合わせた保障範囲やサービスの違いがあります。そのため、加入の際には目的や用途に合わせた保険を選ぶ必要があります。
自転車保険の種類については、姉妹サイトの「マサルでもわかる自転車保険」で比較ができますので、加入や見直しを検討している方は一度ご覧になってみてください。